月1回の定期支援+随時相談で、経営改善を継続的にサポート
横浜市を拠点に、神奈川県・首都圏を中心に対応（オンラインは全国対応）

顧問サービスについて相談する

このような状況になっていませんか？

• 事業計画を作ったが、実行できていない
• 売上はあるが、利益や資金繰りに不安がある
• 社内だけでは経営判断に限界を感じている
• 相談できる相手がいない、または不足している
• 行き当たりばったりの経営になっている

なぜ顧問サービスが必要なのか？

経営の課題は、一度整理しただけでは解決しません。
多くの企業では、計画を立てても実行が進まず、
結果として同じ課題を繰り返してしまいます。

継続的に状況を確認し、改善を積み重ねていくことで、
初めて経営は変わっていきます。

このような企業におすすめです

• 売上はあるが、利益が安定していない企業
• 経営を仕組み化したい企業
• 社長一人で意思決定している企業
• 継続的に改善を進めたい企業

顧問サービスで「経営の進め方」が変わります

本サービスでは、単発のアドバイスではなく、
継続的な伴走支援により、経営改善を実行していきます。

現状を整理し、目標を明確にした上で、
毎月の進捗確認と改善を繰り返しながら、
着実に成果につなげていきます。

サービス内容

• 月1回の定期ミーティング（対面またはオンライン）
• 経営計画・数値の進捗確認
• 課題の整理と改善アクションの設定
• 意思決定に関する相談対応
• チャット等での随時相談対応

支援の進め方

1. 現状整理・課題の明確化
2. 目標設定・計画策定
3. 実行支援・進捗確認
4. 改善・修正（PDCA）

このサイクルを毎月回しながら、経営改善を進めます

顧問サービスによって得られる変化

• 経営判断に迷いがなくなる
• 優先順位が明確になり、行動が変わる
• 数字をもとにした意思決定ができるようになる
• 利益・資金繰りの改善につながる

顧問支援の事例

事例①　利益が出ていなかった状態から、収益構造を見直し黒字化へ

業種 : サービス業(売上規模 : 約2億円)

課題

• 売上はあるが利益が残らない
• どの事業が儲かっているか把握できていない
• 感覚的な意思決定になっていた

支援内容

• 事業別の収益構造を整理
• 限界利益ベースでの管理導入
• 不採算事業の見直しと価格戦略の再設計

成果

• 6ヶ月で利益率が改善
• 意思決定のスピードと精度が向上
• 経営判断が“数字ベース”に変化

事例② : 計画はあるが実行できない状態から、継続的に改善が回る状態へ

業種 : 製造業 (売上規模 : 約5億円)

課題

• 事業計画はあるが活用できていない
• 改善施策が継続しない
• 社長一人に判断が集中している

支援内容

• 月次での進捗確認・課題整理
• アクションプランの具体化
• 社内での意思決定プロセスの整理

成果

• 計画→実行→改善のサイクルが定着
• 社内での役割分担が明確化
• 経営の属人化が解消

事例③ : 資金繰り不安を解消し、安定した経営へ

業種 : 建設業 (売上規模 : 約3億円)

課題

• 資金繰りの見通しが立っていない
• 手元資金に常に不安がある
• 金融機関との関係が弱い

支援内容

• 資金繰り表の作成・運用
• 資金計画の整理
• 金融機関向け説明資料の整備

成果

• 3ヶ月で資金繰りの見通しが立つように
• 不安が解消され経営に集中できる状態へ
• 金融機関との関係が改善

これらは一例ですが、企業ごとに課題は異なります。
現状を整理し、最適な改善策を継続的に実行していくことで、
経営は確実に変わっていきます。

「自社も同じような課題がある」と感じた方は、一度ご相談ください。
「何から手をつければいいかわからない」という段階でも問題ありません。
現状を整理するところからご一緒します。

顧問サービスについて相談する

当事務所の特徴

■ 計画だけで終わらない伴走支援
→ 実行・改善まで継続的にサポート

■ 数字に基づいた経営判断
→ 利益・資金繰りを踏まえた現実的な提案

■ 幅広い業種の支援実績
→ 製造業・建設業・サービス業など多数の企業を支援

料金

顧問サービスでは、初期段階で現状整理と計画策定を行うことで、
その後の支援効果を高めています。

初期支援(初回～2ヶ月)

• 現状分析・課題整理
• 経営計画の策定
• 数値計画・アクションプランの設計

料金 : 50万円(税別) / 初月・2ヶ月目の支援料金
初期段階で計画を整理することで、その後の改善スピードが大きく変わります。

※企業の状況に応じて、内容・期間を調整する場合があります

月間顧問料(3ヶ月目以降)

• 売上高3億円未満：10万円(税別)／月
• 売上高3億〜10億円：15万円(税別)／月
• 売上高10億円以上：20万円(税別)／月

企業の状況や課題に応じて、
支援内容・進め方は柔軟に調整しています。

まずは現状をお伺いした上で、
最適な支援内容と進め方をご提案いたします。

まずはご相談ください

顧問サービスは、企業の状況に応じて最適な形が異なります。
まずは現在の状況をお聞かせください
どのような支援が可能か、具体的にご提案いたします。

顧問サービスについて相談する

初回相談では、
現状の課題整理と「今やるべきこと」を具体的にご提案します

まずは相談してみる(無料)

こんなお悩みありませんか?

• 売上は伸びているが、利益が残らない
• 今後の方向性が見えず、経営判断に迷っている
• 何から手をつければいいか分からない
• 事業計画を作りたいが、うまく整理できない

経営課題を整理し、具体的な行動につなげます

経営の悩みは、頭の中だけで考えていると整理が難しく、
判断が後回しになりがちです。

本サービスでは、現状を整理し、課題を明確にした上で、
「今やるべきこと」と「優先順位」を具体的にご提案します。

単なるアドバイスではなく、
実行につながる形で経営判断をサポートします。

サービス内容

現状を整理し、課題を明確にした上で、今やるべきことを具体的に整理します。

• オンラインでの個別相談（Zoom等）
• 現状の課題整理・論点整理
• 今後の方向性の明確化
• 具体的な改善アクションの提示

※必要に応じて、継続的な支援（顧問契約）もご提案可能です

横浜市を拠点に、神奈川県・首都圏を中心に対応しています（オンラインは全国対応）

相談後のイメージ

• 課題が整理され、優先順位が明確になります
• 今やるべき具体的なアクションが分かります
• 経営判断に迷いがなくなります

料金

• 初回相談 : 無料 (約60分)
• 2回目以降 : 1時間あたり2.5万円(税別)

※内容に応じてお見積もりとなる場合があります

当事務所の特徴

■ 計画だけで終わらない支援
→ 具体的なアクションまで落とし込みます

■ 数字に基づいた経営判断
→ 利益・資金繰りを踏まえた現実的な提案

■ 幅広い業種の支援実績
→ 製造業・建設業・サービス業など多様な企業を支援

まずはお気軽にご相談ください

経営の悩みは、一度整理するだけでも大きく前進します。
現状の課題整理と今後の方向性について、具体的にご提案いたします。

まずは相談してみる(無料)

そんな悩みを抱える中小企業の経営者の方に向けて、“お金が増えない会社”に共通する5つの特徴を、中小企業診断士が動画でわかりやすく解説します。

✅ 売上増加＝お金が増える、とは限らない理由
✅ 粗利率や損益分岐点、固定費・変動費の見極め方
✅ 利益の出ない商品をなぜやめられないのか？その対策
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資金繰りやキャッシュフローの改善、経営数字の正しい見方を学びたい方には、必見の内容です。

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「なぜお金が増えないのか、なんとなくはわかっているけれど、具体的にどう改善すればいいか分からない」
そんなお悩みをお持ちでしたら、ぜひ一度、専門家に相談してみませんか？

当事務所では、初回無料のオンライン経営相談を実施しています。
資金繰りやキャッシュフローに課題を感じている方は、この機会にお気軽にご活用ください。
（お問い合わせフォームに、ご相談内容やご希望の日時をご記入ください）

なんだか難しそうなアルファベットの羅列ですが、EBITDAは企業の収益力を表す指標です。

Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization の略です。
適切な日本語訳は存在しませんが「利息支払前、税金払い前、減価償却前の利益」という意味になります。

このEBITDAを理解・活用することで、自社の純粋な収益力や借入返済能力を把握し、経営判断に役立てることが可能です。
また、自社の企業価値、株式価値を概算することにも利用できます！

EBITDAの定義や活用方法について動画でわかりやすく解説していますので、ぜひチェックしてください！

• 貸借対照表：決算日時点の資産、負債、純資産
• 損益計算書：年度の収益、費用、利益
• キャッシュフロー計算書：年度の現金の流れ

えっ?キャッシュフロー計算書なんてウチの会社では作っていないけど?

大丈夫です。
多くの投資家から資金を調達する上場企業ではキャッシュフロー計算書の作成が義務付けられていますが、非上場企業に作成義務はありません。

中小企業の経営者にとっては、キャッシュフロー計算書を作るよりも「資金繰り表」を作成して、将来の現金の見通しを立てる方が重要です。

ただ、キャッシュフロー計算書は「資金繰り表」よりも簡単に作成可能です。これを使って過去の自社の現金の流れをわかりやすく表して分析することが可能です。

本記事では、キャッシュフロー計算書の基本的な構成と、簡単に作成するための方法(とExcelテンプレート)について紹介します。
より詳しい説明についてはYouTube動画をご覧ください。

キャッシュフロー計算書の基本構成

キャッシュフロー計算書は、会計年度の期首から期末の現預金の増加・減少を、以下の3つのパートに分割して表します。

営業活動によるキャッシュフロー

営業活動によるキャッシュフローは、企業の主たる営業活動から得られる現金の流入と流出を示します。
これには、売上収入、仕入れや経費の支払い、給与の支払いなどが含まれます。

増加要因

1. 売上収入の増加：
   • 商品やサービスを販売した際に受け取る現金。
   • 例：製品の売上による現金収入、サービス提供による手数料収入。
2. 前受金の受領：
   • 顧客から先に受け取る支払い。
   • 例：次期分の商品の前払い金、サービスの先払い費用。
3. 売掛金の回収：
   • 売掛金（掛け売り）の回収による現金の増加。
   • 例：以前に掛け売りした商品の代金を受け取る。
4. その他営業収入：
   • 営業活動に関連する雑収入。
   • 例：リース収入、営業関連の補助金。

減少要因

1. 仕入れや材料費の支払い：
   • 商品の仕入れや製造に必要な原材料の購入費用。
   • 例：原材料の現金購入、商品仕入れの代金支払い。
2. 従業員給与の支払い：
   • 従業員への給与やボーナスの支払い。
   • 例：月々の給与、年末のボーナス。
3. 営業関連の経費支払い：
   • 営業活動に伴う経費の支払い。
   • 例：広告宣伝費、オフィスの家賃、光熱費。
4. 支払手形の支払い：
   • 支払手形の期日到来による現金の支出。
   • 例：仕入れに伴う支払手形の現金支払い。
5. その他営業支出：
   • 営業活動に関連する雑支出。
   • 例：リース料の支払い、営業に関連する罰金やペナルティ。

投資活動によるキャッシュフロー

投資活動によるキャッシュフローは、長期的な資産の取得や売却から生じる現金の流入と流出を示します。これには、設備投資、不動産の購入や売却、他社への投資などが含まれます。

増加要因

1. 固定資産の売却収入：
   • 土地や建物、機械設備などの固定資産を売却した際に得られる現金。
   • 例：使用しなくなった工場やオフィスビルの売却による現金収入。
2. 有価証券の売却収入：
   • 株式や債券などの有価証券を売却した際に得られる現金。
   • 例：投資目的で保有していた株式を売却して得た現金収入。
3. 貸付金の回収：
   • 他社や関連会社への貸付金の返済を受け取ることによる現金の増加。
   • 例：子会社への貸付金の返済による現金回収。
4. その他投資収入：
   • 投資活動に関連するその他の現金収入。
   • 例：投資不動産の売却による収入、長期預金の解約による現金収入。

減少要因

1. 固定資産の購入：
   • 土地や建物、機械設備などの固定資産を購入するための現金支出。
   • 例：新しい工場の建設費用、製造設備の購入費用。
2. 有価証券の購入：
   • 株式や債券などの有価証券を購入するための現金支出。
   • 例：新規の株式投資、社債の購入費用。
3. 貸付金の実行：
   • 他社や関連会社への貸付金を提供するための現金支出。
   • 例：子会社への資金援助のための貸付金。
4. その他投資支出：
   • 投資活動に関連するその他の現金支出。
   • 例：投資不動産の購入費用、長期預金の新規預入。

財務活動によるキャッシュフロー

財務活動によるキャッシュフローは、資金調達や借入金の返済など、企業の資本構造に関連する現金の流入と流出を示します。これには、株式発行、借入金の返済、配当金の支払いなどが含まれます。

増加要因

1. 新規借入金の受け入れ：
   • 銀行や金融機関から新たに借入を行うことで得られる現金。
   • 例：事業拡大のために銀行から融資を受ける。
2. 株式の発行：
   • 新株の発行により投資家から得られる現金。
   • 例：新規事業のために株式を発行して資金調達を行う。
3. 社債の発行：
   • 社債を発行することで投資家から得られる現金。
   • 例：長期資金を調達するために社債を発行する。
4. その他財務収入：
   • その他の財務活動に関連する現金収入。
   • 例：親会社からの資金援助。

減少要因

1. 借入金の返済：
   • 既存の借入金の元本返済による現金の支出。
   • 例：銀行からの借入金の返済。
2. 社債の償還：
   • 発行した社債の元本返済による現金の支出。
   • 例：満期を迎えた社債の償還。
3. 配当金の支払い：
   • 株主に対する配当金の支払いによる現金の支出。
   • 例：株主に対する年間配当金の支払い。
4. 自社株の買い戻し：
   • 発行済みの自社株を市場から買い戻すための現金支出。
   • 例：株価安定のために自社株を買い戻す。
5. その他財務支出：
   • その他の財務活動に関連する現金支出。
   • 例：親会社への借入金返済。

キャッシュフロー計算書の作成方法

キャッシュフロー計算書の作成には、直接法と間接法の二つの方法があります。

• 直接法：現金の収入と支出を直接記録する方法です。例えば、現金売上、現金支払いなどを個別に計上します。直接法は、現金の流れをより直感的に理解できるという利点がありますが、詳細な記録が必要です。
• 間接法：損益計算書の純利益からスタートし、非現金項目（減価償却費など）や営業活動に関連する運転資本の変動を調整する方法です。間接法は、企業の財務データから簡単に作成できるという利点があります。

自社の経営状態を詳細に分析するのであれば直接法の方が良いですが、中小企業の場合、これを行うくらいであれば「資金繰り表」をしっかり作る方がオススメです。

間接法であれば、決算書さえ準備すれば簡単に作成可能ですので、過去数年分の自社の経営状況(現金の流れ)を大まかに把握することが可能です。

キャッシュフロー計算書を簡単作成　Excelテンプレート

「間接法であれば、簡単にキャッシュフロー計算書を作ることができる」・・・とはいっても、それなりに難しいので簡易的なキャッシュフロー計算書を作成するためのテンプレートを作成しました。コチラからダウンロードしてご利用ください。

 テンプレートご利用にあたっての注意点

• キャッシュフロー計算書の作成には、最低2期分の決算書が必要です。本テンプレートでは最大5期分の決算書から4期分のキャッシュフロー計算書の作成が可能です。
• 本テンプレートでは、中小企業が自社の経営状況の分析を行うため、貸借対照表および損益計算書から簡易的にキャッシュフロー計算書(間接法)を作成することを目的としています。(簡単に利用できるようにするため、厳密な計算を省いている部分があります。)
• したがって、上場企業のキャッシュフロー計算書の作成を目的とはしていません。
• 本テンプレートで計算された結果は概算であるため、詳しくは顧問税理士等にご相談ください。

自社の経営状況・財務状況に関するご相談は、以下のお問い合わせフォームよりお申し込みください。

「BSわからなくても黒字決算だからウチの会社は大丈夫」
と思っていても、BSの内容によっては銀行から融資が受けられず資金繰りが詰んでしまう場合もあります。

そんな最悪の状況に陥らないためにも、経営者が絶対に理解しておかなければならない、貸借対照表の読み方の基本と、自社のBSがこれに当てはまっていたら非常に危険、という3つの特徴について動画で解説します。

しかし、財務分析の重要性は理解できても、

• 難しい、面倒だ
• 専門家に依頼しなければならない
• 費用や時間がかかる

と思っている方も多いかもしれません。

実は、中小機構(独立行政法人中小企業基盤整備機構)が提供している経営自己診断システムを使えば、2期分の決算書を用意するだけでオンラインで簡単に財務分析を行うことが可能なんです！

経営自己診断システムの特徴

• 200万社以上の財務データベース(CRD)を使って、同業他社との比較が簡単にできる
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使い方について、動画で解説していますので、ぜひチェックしてみてください！

経営改善の方法についてお悩みの方は、お問い合わせフォームよりご相談ください。

大丈夫です! 財務分析の基本と、簡単に自社の財務分析ができるツール「ローカルベンチマーク」について動画で解説しています。

財務分析の基本の部分を理解するだけで、自社の決算書でどこに注目すべきかが分ります。
また、ローカルベンチマーク(略してロカベン)を使えば、3期分の決算書とパソコン、Excelだけで、誰でも簡単に自社の財務分析ができます!
ぜひチャレンジしてみてください。

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自社の経営状況の整理を、専門家に相談してみたいとお考えの方は下記よりお問い合わせください。ご連絡お待ちしております。

赤字会社が売上拡大策をとるのは超危険です。資金繰りがさらに悪化して倒産リスクを高めます。

業績悪化時には何を行えば良いのかを動画で解説しています。
赤字決算で苦しんでいる経営者の方、今はイケイケ絶好調の経営者の方も、ぜひチェックしてください。

経営改善に向けた事業計画作りのご相談は、
下記のお問い合わせフォームよりお問い合わせください。
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売上計画を作成する最大の目的は「利益の最大化」です。
売上が増えても、利益が減ってしまっては元も子もありません。

利益を増やすための正しい売上計画の作り方を事例を使って動画でわかりやすく解説します！